診療内容／PDF-FD療法
注射で関節の痛みや炎症の改善を目指す「PDF-FD療法」
PDF-FD療法とは？ PDF-FD療法はこんな方におすすめ PDF-FD療法が選ばれる理由 PDF-FD療法の注意点 PDF-FD療法の流れ Q&A
PDF-FD療法とは？
PDF-FD療法は、ひざなどの関節の痛みや炎症に対して行う再生医療のひとつです。患者様ご自身の血液を利用し、身体が本来持つ「修復する力」を活かして、関節機能の改善を目指します。
「ヒアルロン酸注射の効果を感じにくくなってきた方」や、「手術以外の治療法を探している方」にも選ばれている治療法です。
PDF-FD療法はこんな方におすすめ
特に、次のようなお悩みがある方に適した治療法です。
この治療で改善が期待できるお悩み
- 膝が痛く、歩行がつらい
- 階段の上り下りや、しゃがむ動作がつらい
- ヒアルロン酸注射の効果を感じにくくなってきた
- 膝に水が繰り返したまる
- スポーツ時に関節の痛みがある
- 関節の痛みにより、趣味や運動を控えている
- できるだけ手術以外の治療法を検討したい
PDF-FD療法が選ばれる理由
手術に頼らず安心して受けられる治療法
PDF-FD療法は、手術が不要で、当院で日帰りで受けられる治療のため、仕事や家庭のスケジュールを崩すことなく、治療を受けることができます。
さらに、ご自身の血液を使う無添加療法のため、副作用のリスクが少なく、安心して治療を受けることができます。
※赤み、痛み、腫れなどの副作用が起こることはあります。
PDF-FD療法のメリット
- 日帰り治療可能
当院でできる採血と注射だけの治療です。 - 自然な治癒力が期待できる
自己修復力を用いているので自然な形での修復が可能です。 - 副作用が少ない
現在のところ重い副作用の報告はありません。 - 何度でも使用可能
身体に優しい治療方法のため、くり返し何度でも治療を受けることができます。
PDF-FD療法で期待できる効果
PDF-FD療法で投与される成長因子は、細胞の増殖・分化の促進、炎症の抑制、組織の修復を助ける働きなどがあり、これらの作用によって痛みの軽減や損傷部位の修復に役立ちます。
PDF-FD療法の注意点
- 効果、持続期間に個人差がある
患者や血液の状態などにより効果や持続期間に個人差があります。 - 注入まで時間がかかる
採血いただいてから注入できるまで約2週間かかります。 - 医療制度を受けられない
自由診療となります。社会保険や国民健康保険など、医療制度上の保険を利用して受けることはできません。
PDF-FD療法の流れ
- 問診
この治療方法が適切であるか否かを医師が問診します。 - 採血
治療に必要な分の血液を採取します。 - 注入
2週間後以降に、患部に成長因子濃縮液を注入します。
治療にあたって注意することは？
- 治療当日の注意事項
注入当日は、患部を清潔に保ってください。激しい運動・入浴・飲酒はお控えいただき、安静にお過ごしください。 - 注入後のリハビリについて
治療の効果をより高めるためには、注入後もリハビリや運動、体重管理をあわせて行うことが大切です。具体的な内容は、医師と相談しながら無理のない範囲で進めてください。
Q&A
Q. よく使われている疾患は？
A.
・半月板損傷
・CM関節症 ・靭帯損傷（膝・肘・足など）
・テニス肘 ・ゴルフ肘 ・足底筋膜炎 など
Q. 治療の痛み、副作用はある？
A.
一般的な注射と同じように、注入後数日間は痛みや腫れが起こることがあります。
一時的なもので、自然に消失します。ご自身の血液から抽出した成分を注入する治療法のため、安全性が高く、これ以外の副作用の報告はありません。
Q. どれくらいで効果が出るの？
A.
■ 効果の発現について
治療後1〜3カ月程度で効果を実感される方が多くみられます。※効果の感じ方には個人差があります。
■ 効果の持続について
効果はおよそ1年続き、長い方では2年以上維持されるケースもあります。※効果の感じ方には個人差があります。
Q. 治療を受けられない場合はある？
A.
感染症検査（HIV、HBV、HCV、梅毒）の結果によっては、治療を実施できない場合があります。
また、患者の状態によってはPDF-FDが適さないこともあります。ご不明な点やご心配がある場合は、担当医師にご相談ください。
Q. ヒアルロン酸やステロイドとの違いは？
A.
PDF-FDは、ご自身の血液由来の成長因子を使って関節の修復を後押しする治療法です。
ヒアルロン酸が関節の潤滑油として痛みを和らげたり、ステロイドが炎症を短期的に抑える対症療法なのに対して、より長期的な改善を目指せる点が特長です。
Q. 保険はつかえるの？料金は？
A.
当治療は全額自費診療（自由診療）となります。健康保険の適用外のため、高額療養費制度の対象にはなりません。
なお、医療費控除の対象となる場合がありますので、領収書は大切に保管していただいてください。
